書評：新・犯罪論

Twitterでオススメされていた本で、期待にたがわず面白い本でした。専門知識がなくてもスラスラ読めます。

新・犯罪論 ―「犯罪減少社会」でこれからすべきこと

本書で強調されているのは、統計調査の特性と限界を正しく理解し、社会の実相をなるべく正確に理解すること。その上で、社会問題に対してどのような解決策がありうるのか、考えることとされています。

とりわけ一般的に「犯罪」に対する理解は驚くほど間違っていることが強調されています。以下サマリーです。

1　犯罪は減り続けている
このブログを訪問される方々にとっては半ば常識かもしれませんが、近年日本の犯罪は減り続けています。一つは年齢構成の影響で、世界中どこの国でも、犯罪は若年層が起こす確率が高く、したがって少子化により犯罪数は減っていきます。

さらに、年齢別に人口10万人あたりで見た犯罪発生率も、1970年代と比べて2005年は半分以下になっています。皮肉にも、日本で犯罪が最も多発していたのは、古き良き時代とされがちな「三丁目の夕日」や「隣のトトロ」の時代です。

なお、一方で内閣府の世論調査では約8割が「治安は悪化している」と答えており、このギャップはごく稀に起こる凶悪犯罪をセンセーショナルに報じるマスメディアあり方に問題があるのではないかと見られています。

2　犯罪を防ぐ方法
近年では監視カメラがいたるところに見られるようになりました。しかし、監視カメラは防犯という意味からはほとんど効果がないことがわかっています。他方、明確に防犯に効果があるのは、街灯設置です。プライバシーの問題を発生させることなく、コストも安いということであれば、どちらの予算を優先させるかは明らかではないでしょうか。

3　外国人犯罪の実態
大前提として、外国人犯罪者の構成比はとても小さく、全犯罪者のうちの約4％に過ぎません。さらにそのうちの大部分が、蛇頭などのブローカーに数百万の借金を背負い、雇用が不安定な底辺労働の末に困窮して窃盗や強盗の見張りを務めてしまう人々です。

4　受刑者の実態
「刑務所に入っていた」というと何やら恐ろしげなイメージがありますが、実態は約3割が窃盗でそのうち大部分は少額のもの、3割が覚せい剤依存症、約1割が無銭飲食や無賃乗車ということで、暴力犯罪者ではない。しかも、そのうち約25％がIQ70未満。万引きの高齢受刑者がどんどん増えているというのが実態です。

5　コストの問題
当たり前ですが、裁判や収監にもコストがかかります。スーパーで300円のパンを万引きした人が、勾留されて実刑になるまでに約130万円、刑務所に一年間入れば約300万円のコストがかかるとされています。


こうした基本的な情報の上に立ち、犯罪をさらに減らし、安心な社会を築くとすれば我々は何をなすべきでしょうか。少なくとも、厳罰化を推進し、こうした人々を排除、隔離し刑務所の収容期間を増やすことは、コストばかりがかかって、あまり意味がないように私には思われます。

綺麗事に聞こえるかもしれませんが、やはり福祉政策を充実させて、社会的弱者の人たちが包摂されるような社会をいかに築けるか、そうした方向性で議論することの方がよほど生産的なように、私には思われます。

マンション購入必読書？

ブログの方ではご無沙汰しております。やっぱり仕事でもないとなかなかまとまった文章って書く機会ないですね…本日は代休を取得しておりますので、ちょっと前から書こうと思っていたテーマをやっつけたいと思います。

あ、いきなり脱線しますが、最近仕事では「効率良良い働き方」「ワークスタイルの改革」というのがテーマになっておりまして、最近人事院のお偉いさんとも会話したんですが、日本人の働き方ってここ10年で確実に変わってきてると思うんですよね。より欧米型に近づいたというか。

少なくとも「男性正社員は長時間労働が当たり前である」から「プライベート時間を確保できないのはブラック企業である」と変わってきつつある。少なくとも僕が勤め始めた15年ぐらい前は男性が育児休暇とるなんてまだまだ珍しかったのが、今は同期も普通にとってますからねぇ。

さて、本題に戻りますと、最近Twitterで不動産クラスタの方々をフォローしまして、そこで必読書とあげられていたのが、

ニュータウンは黄昏れて (新潮文庫)

バブル期にニュータウンでマンションを高値づかみし、そのせいで色々な苦労をすることになった一家が主人公です。小説としても大変面白い。

やっぱり不動産購入は人生でもっとも高い買い物ですから、そこで失敗すると一生その重荷を背負うことになるという、とても売買に慎重になれる本です。「住宅ローンで無理しちゃいかんよね」というのが実際の購入検討者としてはTake Awayでしょうか。

さて、そうしてまず「心構え」をつくったところで、実際のマンション購入について、実践的なアドバイスを得られるのが、次の本です。

専門家は絶対に教えてくれない! 本当に役立つマンション購入術 (廣済堂新書)

これはのらえもんというブロガーの方が書かれた本なのですが、現代のマンション購入検討者にとって必要な情報がコンパクトにまとまっています。マンション購入を検討していた時に本を何冊か読んだのですが、こちらの新書が過不足なくて良いと思いますね。

ご本人は今人気の湾岸エリアのタワマン在住ということで、都内在住のそこらへんでんで検討されている方はまさに必読と言えるのではないでしょうか。

ちなみに、個人的にはそれこそ湾岸のタワマンの30年後はまさに今のニュータウンになるんじゃないの？という懸念が拭えませんが…。

どうなんでしょうね？郊外住宅と違って需要が減らなければ新規住人が入り続けるとは思うのですが。そういう意味では、湾岸はまだしも、武蔵小杉の高層マンションが人気なのはちょっと私の理解を超えてますね。

さて、最後に不動産営業をテーマにした小説。

狭小邸宅 (集英社文庫)

売れない不動産の営業マンが、社内のパワハラに耐えて成長していくストーリーです。不動産クラスタには受けてましたが、まぁ、内輪ネタですね。

正直私の会社も強烈な体育会系カルチャーを持ってますので、そういう意味ではニヤニヤしながら読みましたが、そうでなければあまり面白くないかも。

てな感じで、ご興味のある方は秋の読書にオススメです。

書評：民主主義の条件

僕が敬愛してやまない（？）、友人でもある砂原先生の本です。

民主主義の条件

内容は主に政党及び選挙を中心に、制度設計がどのように個々のアクターのアクションに影響を及ぼすのか、についてわかりやすく書かれています。高校生や大学生の政治学の入門書としてよい本ではないでしょうか。

論の進め方も堅苦しいものではなく、

「だいたい人口10万人くらいの市でも1500票程度とれば当選できることになります。人口の1％程度ですから、たとえば市の商工会とか農協とか自治体とか、いくつかの団体をまとめれば難しくない数と言えます。 …どれだけひどい議員であっても、「選挙で落選させる」という脅しが効きにくくなります。」

といった具合です。

無党派の多さに現れているように、今の日本の政治状況に満足している国民はそれほど多くはないでしょう。ただ、その原因を紐解いた言説では、「政治家が昔に比べて小粒になった」「政治家は国民自身のレベルを反映したものだからだから、しょうがない」といった具合に、「国民一般の民度」に帰責させてしまうものが多いように思います。

「民度」が問題だとすれば、その解決は容易ではありません。せいぜい「学校教育を頑張ろう」ということぐらいしか、やれることはないのではないでしょうか。もちろん本当に民度が原因ということもあるかもしれませんが、率直に申し上げれば、そうした論評はあまり現実の状況の改善には役に立たないように思います。

本書では、制度を変えることによって、政治家が特殊な団体の利益代表となってしまう状況を変え、より国民の納得性が向上されるやり方がある、と主張しています。制度を変えるというのは具体的で実現可能な話であり、僕はとても生産的な提言だと思います。

組織人の立場から感想を述べると、これは大組織の中で意思決定に関与する人々にもインサイトを与えるのではないでしょうか。

およそ組織人であれば、時にはその組織の長であったとしても、自己の考えへの賛同者を集めなければ自らの望む事業はなしえません。その面倒なプロセスを経るからこそ、個人では為し得ない事業が可能になります。様々なインセンティブを持つ多数の関与者の支持を得るにはどうしたらよいのか、そうした視座を与えてくれるように思います。


最後に、Kindleで読めるはよいですね！整理しても整理しても、拙宅の兎小屋では本の保存場所に困りますので、全ての新刊がマルチプラットフォームで出版されることを切に願います。

P.S.　この本には谷口氏がかっこいい書評を書かれています。

以前、ある研究会で聞いた「権力の過剰と希少」という話があった。法学者は国法の頂点たる憲法自体が権力制限規範であることからも明らかなように、いかにして過剰になりがちな権力を制限するかに注目するが、これに対して政治学者は権力はむしろ希少で、いかにしてそれを育むかに関心を持つ、というものである。

　本書はこの点、希少な資源としての権力（多数派形成、政党など）の育成を選挙という制度知の観点からじっくりと分かりやすく考察するもので、上記の意味での政治学の「王道」を行く。

書評：労働時間の経済分析

労働時間の経済分析 超高齢社会の働き方を展望する

日経・経済図書文化賞を受賞したということで買っておいて年末から「積ん読」になっていたのですが、面白いデータ分析がたくさんはいっており、大変興味深かったです。

このうちいくつかご紹介。

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1980年代は中小企業の方が大企業より労働時間が長かったが、2000年代に入ってから両者の差はほとんどない。日本の平均労働時間は低下をしてきたが、これは短時間労働者の増加によるもので、フルタイム雇用者の労働時間はほとんど変わっていない。

残業代なし管理職と、残業代あり被管理職の報酬や労働時間を比較したところ、平時は労働時間や時間あたり賃金の差はほとんどない。ただし、景気後退期には管理職の労働時間が長くなり、時間単価が低下する可能性が指摘できる。

労働時間に関する弾性値は極めて低く、賃金が高くもらえるのであればより長く働こう、低いのであれば短縮しようというメカニズムはほとんど働かない。

日本人のフルタイム雇用者の労働時間は国際比較においても長く、「より減らしたい」と考えている労働者の割合も高いため、「働きすぎ」と言っても差し支えない。一方で、日本人はそもそも「希望する労働時間」が長い。特に、長時間労働が「評価」される企業では希望労働時間が長い。

ただし、日本人も欧米赴任で周囲の環境が変われば、労働時間は顕著に短くなり生産性も上昇する。したがって、国民性などではなく長時間労働は環境の問題と考えられる。（赴任者曰く　日本では資料の作成や上司に対する気配りが過大「社内会議資料のフォントや改行の長さなどの調整は付加価値につながらないのに上司へのサービスとして手厚く行う風習があった」）

長時間労働は、労働市場特性も影響する。勤続年数が長い企業は長時間残業となる傾向がある。企業の固定的投下資本が大きく、人員増減によって需要変動に対応することができないため、あらかじめ採用人数を絞り、残業させておく必要があるからである。

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昨今「ブラック企業」「ホワイトカラーエグゼンプション」等のトピックスにより労働時間と報酬、従業員の健康に関する関心が高まっていますが、上記のデータを見る限り、賛成反対双方が不毛な議論をしているようにも思えてきます。

例えばホワイトカラーエグゼンプションにしても、労働側の「残業代なしタダ働き制度＝長時間残業常態化」や、使用者側の「効率的な働き方の浸透＝生産性向上」のどちらもあまり起こりそうにない話だと予想されます。

著者が言うように、事実の分析に基づいた、生産的な議論をしたいものです。

書評：戦略不全の因果

戦略不全の因果―1013社の明暗はどこで分かれたのか

三品先生の本です。僕はこの人の本好きなんですよね。

この本の「元ネタ」は日本の上場会社の1013社の業績を網羅的に調べたこと。これによって経営本にありがちな「目立つ事例だけにフォーカスする」ということが避けられ、よりバイアスのかかっていない一般的な結論が得られるとしています。

内容を簡単にご紹介しますと…

1　 成長性は「事業立地」で決まる

事業立地（≒業種）が肥沃であることが利益成長の必要条件である。不毛な立地では例外なく利益成長できない（例えば繊維業）。別の言葉では「誰がやっても失敗することが運命付けられている」。もちろん事業立地は十分条件ではなくて、肥沃な立地でも倒産していった企業は存在する。

2　「転地」の必要性

寿命の終えた事業立地から別の事業立地へ「転地」することが、経営者の「戦略」である。しかし、これは言うは易く行うは難し。第一に顧客や取引先へのオーバーコミットメント。第二に新立地への知識不足。第三に投資の不確実性（及び既存投資へのサンクコスト）。が存在する。

3　経営者の特性

転地は合議によって為しうるものではなく、一人経営者の決断に依存する。転地に成功する経営者はその困難さからして、任期の長さが必要条件となる。現在の日本企業の経営者は内部昇格を基本とし、一般社員との差異が小さく、現在の事業立地以外の知見が乏しい上に、任期も平均5〜6年と短い。このため転地に成功することは稀である。

まぁ、しかし、こうしてバッサバッサやられてしまうと、経営者になんてなれない不毛立地企業の一般社員はどうすりゃいーの、という気もしないではないですが。三品先生に言わせれば「転職できる年齢を過ぎていたならば、運が悪かったと諦めるしかない」ということなんでしょうね。

書評：殺人犯はそこにいる

殺人犯はそこにいる: 隠蔽された北関東連続幼女誘拐殺人事件

これは今年読んだ中ではベストかも知れません。冤罪で有名となった「足利事件」を追いかけた記者の本ですね。いかに公権力が都合の悪い事実を隠蔽しようとするのか、一市民はその前にいかに無力なのか…、そうしたことを考えさせられます。憤りとともに、なんともいえない薄ら寒さを感じます。

周知の通り、検挙された場合の有罪率は日本では99％です。つまり、無実の人であっても、検挙されたらまず助からないとも言えます。ある日突然警察が踏み込んで「オマエが犯人だ」と言われたら。菅家さんに実際におこったのはそういうことです。

著者本人は冤罪に関心があるわけではく、「真実を知りたい」というのが動機だと述べていますが。やはりこの本の主たるテーマは、ジャーナリズムの力によって冤罪を暴いたことでしょう。

ちなみに、日弁連のHPに再審請求が認められ、冤罪が判明した一覧（PDF）があります。結構あるものですね。

書評：経営戦略を問いなおす

これもTwitterで紹介されていた本です。面白い。

経営戦略を問いなおす (ちくま新書)

戦略云々のところはグロービスの教科書とかぶっているのでいいとして、実務に関する話がイメージしやすくて、面白いです。

例えば、経営企画と言われると”一丁目一番地”とか言われたりしますが。が。「実際には予算の取りまとめ業務なり、上長が必要とする資料の作成業務に従事するのが経営企画です」というのが実態です。

前に現場からあがってくるボトムアップの「経営計画」が使い物にならないというエントリーを書きましたが「部課長に頭を使わせるのは良いのですが…彼らの手に負えるものではありません。分業体制に組み込まれている以上、その分業体制の成り立ちそのものに手をつけるわけにはいかないのです。」となります。

「しかも、手を付ける付けない以前の問題があります。山の中腹で森の中を必死に登っている人間は、山脈の全貌など見えないのです」。一方で「戦略とトップダウンは別物です。…経営者の思い描いた姿形になりつつも、社員は自分達でそれをやったと信じている。これぞ良い会社の究極のイメージでしょう」など、個人的には納得感があります。

経営に興味のある人にはおすすめ。ただ、経営を目指す人に対するソリューション（例：新規事業立ち上げプロジェクト／部署に応募しろ）とかは、実務家からするとちょっと疑問。概念整理は秀逸。

書評：現代日本の少年非行

Twitterで推奨されていて読んだ本。中々面白かったです。

現代日本の少年非行―その発生態様と関連要因に関する実証的研究

「2000年以降3度の少年法改正はいわゆる「厳罰化」の方向に向かっていますが…実際にはこれが何らかの問題解決につながるという根拠はほとんどない（鮎川2005）とされており」筆者はこれらの改正を典型的なポピュリズムであると断じています。

正しい政策判断には正しい現状認識が必要である、という問題意識に基づいて、丁寧に統計データを見ています。


■少年非行は悪化しているのか？

これはネット界隈ではよく言われることですが、データを見れば「非行の凶悪化はいかなる意味でも認められない」ということです。

• 少年は全体で3グループに分けられ、非行なし群が全体の7-8割、低レベル非行群が全体の2-3割を占めていて、高レベル非行群は全体の1％程度。
• 低レベル非行群は12～15歳で非行を行い、窃盗（自転車盗、万引き等）がほとんどで、1回の検挙で非行歴は終了する。
• 高レベル非行群は概ね10歳が初犯年齢であり、3-4回検挙される。暴行や殺人などの重大な犯罪に関与する確立が高い。これらの1％の少年が、全ての非行の4分の1にかかわっている。

これらの傾向は年齢動向の多少の変化があれども、数十年間変わっていません。「非行対策においてもっとも注視すべきは非行を繰り返す一部の少年であり、彼らの再非行を減らすことができれば総量を大幅に減らすことができる」としています。


■普通の子が「キレル」のか？

2010年の公式統計では両親ありを比較対象としたときの検挙されるリスクは、「母のみ」で1.8-3.1倍、「父のみ」で2.5-3.6倍となります。10代の凶悪犯（殺人・強盗・放火・強姦）の約6割は非在学・中卒者が6割を占め、窃盗犯などの軽微な犯罪でも低学歴層の構成比が大きくなっています。

「非行は今日においてもなお、低階層出身の子供や、親の不在等の不遇な生活環境に置かれた子供に偏在しているのである。もちろん、このようなエビデンスは一歩間違えると差別や偏見を増幅することにつながるので、取扱には注意が必要である。しかしだからといって事実に目を背けてはこのような偏在状態が維持されるだけである。」

「海外において実施され、効果のあることが裏付けられている、過程領域に関わる非行の予防・低減策は、日本においても効果的である可能性が出てくると考えられる。…何らかの働きかけにより、彼らの学校への適応度を高めることが、少年非行の抑制の為に効果的であるということを、本研究は示唆している」


以下の著者の結びは頷くところ大です。

「今日の日本社会には、犯罪・非行や逸脱行動に関わった人々に対して、彼らの自己責任を強調した上で、反省、制裁、排除を求める社会的圧力が、以前よりも高まっている。『被害者の視点を取り入れた教育』が重視されてきている（緑川　2004）…そのような対応は、彼らへの排除の圧力をさらに高め、問題をより深刻にしてしまう可能性がある」

書評：ウォールストリート・ジャーナル式図解表現のルール

昨日Twitterで紹介した書籍ですが、日本語訳もあったのでご紹介。

ウォールストリート・ジャーナル式図解表現のルール

要するにグラフを書く際の基本ルールを紹介しているのですが、いい本だと思います。日本では新入社員研修とやりますが、少なくとも僕の時代はこの手の研修はありませんでした。事務職をやる新入社員は一度は目を通しておいた方がよいかと。


・文章よりもグラフの方が簡単かつ直観的に理解できる

「A会社の売上は今期100億円でB会社は75億円でそれに次ぐ。3位のC会社は60億円。」

・意味のあるグラフを使いなさい。

　このグラフは何も語っていない

　上昇傾向であることが分かる

・表では小数点の位置はそろえなさい

等々です。薄い本なので、資料づくりの多い若手の方々は是非。